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何歳で辞められるか、かんたん診断

4つの数字から、いまの貯蓄ペースで仕事を辞められる年齢を概算します。公的年金の見込み額も織り込んだうえで、95歳まで資産がもつかどうかを1年ずつ追って判定しています。

いまの状況

現在の年齢

歳

年収（額面）

万円

賞与を含めた税引き前の金額です。

いまの金融資産

万円

預貯金・投資信託・株式など。自宅など不動産と、退職金の見込み額は含めません。

年間の生活費

万円

世帯の支出。退職後もこの水準が続く前提で計算します。

仕事を辞められる概算年齢

—

働いて貯める年金が出るまでの取り崩し年金＋取り崩し

いま辞める場合の達成率 —

手取り年収（概算）—万円

年間の貯蓄額—万円

いま辞めるのに必要な金融資産—万円

65歳からの公的年金（見込み）—万円／年

この診断は、税金と社会保険料を年収から一律の率で置いています。実際には、退職後の住民税と国民健康保険料が前年の所得をもとに決まるため、辞めた直後の2〜3年は手取りが想定よりかなり下がります。ここを見落としたまま辞める方は少なくありません。

また、次の4つはこの診断に含めていません。いずれも最終的な資産で数百万円単位の差になります。

計算に使っている前提

運用利回りは実質年3%（物価上昇を差し引いた後）。生活費と年金も実質で据え置きます
95歳まで資産が尽きなければ「到達」と判定します
老齢基礎年金は2026年度（令和8年度）の満額、月70,608円・年847,296円。20歳から60歳まで納めた前提です
老齢厚生年金は「平均標準報酬額×5.481/1000×加入月数」で概算。22歳から退職時まで（70歳上限）を加入期間としています
生涯の平均標準報酬は、いまの年収の75%として置いています。若いころの給与は今より低いためで、ここを現在の年収のまま計算すると年金額を大きく見積もりすぎます。標準報酬月額は上限の65万円で頭打ちです
退職してから60歳までの国民年金保険料は、入力された年間の生活費に含まれている前提です
相続、住宅ローンの残り、教育費の山は入っていません
取り崩しは各年のはじめに行う前提（保守的な置き方）です

上に挙げた4つと、辞めた直後に手取りが落ちる話。ここを入れて計算し直すと、到達年齢はたいてい動きます。どちらに動くかは、その方の退職金と受け取り方しだいです。

ご自身の数字で計算し直す「早期退職診断レポート」のご案内も、こちらから。

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